量販店各社の決算が出そろいました

家電量販店各社の決算が出そろいました

家電小売市場の規模は約7兆円とされていますが2021年の企業別のでは、ヤマダデンキの家電売上1兆3,773億円（シェア18.9％）、2位ビックカメラ、3位ケーズデンキ、4位エディオン、5位ヨドバシカメラ、6位上新電機、7位ノジマ（単体）、8位ラオックス、9位アプライド、10位ピーシーデポコーポレーションとなりました。（決算期が2021年3月期以外の会社の直近決算期（通期）は、ビックカメラが2020年8月期、ヨドバシカメラが2020年3月期、ラオックスが2020年12月期）
家電業界では都心の旗艦店や郊外型大型店を出店することによって、中小量販店や地場量販店からシェアを奪い取ってきたものの、寡占化した家電が進み上位7社の合計シェアが非常に高くなり、規模で第１位のヤマダデンキにじりじりと追い上げています。

伸び悩みのヤマダデンキ　「住まい」で成長機会を覗うが…

ヤマダデンキは、家電の購買機会となる住宅建設、リフォームへの事業拡大によって新たな成長機会を模索する方向に向かっています。2011年には住宅メーカー、エス・バイ・エルを子会社化、2020年にはレオハウス、桧家住宅を子会社するなどで、グループ内に住宅部門を拡充し、さらには大塚家具へ出資（のちにグループ化）し「家家電住まいる館YAMADA」を展開、成長を覗っています。今期2021年3月期のヤマダHDの家電以外の売上高は2,000億円超となっています。

しかし、この「住まいる館」もニトリやIKEAといった大型の競合に押され気味で順風満帆とは言えない状況です。特にニトリは「ホームファッション+家電」と（得意分野の違いはありますが）前述の「家電住まいる館YAMADA」とバッティングするMDを展開しています。
従来は「価格訴求力」と「品揃えの豊富さ」そして「（新商品を中心とした）商品力」で来店機会を創出してきたヤマダデンキですが、今後どのように競合店との差別化を図っていくのか？注視していきたいと思います。